「割烹（かっぽう）着を着ているという報道を見た時ですか？みなさん、面白いところに興味を持つな、と思いました」
小保方晴子氏の「世紀の発見」に世の中は沸いた（神戸市中央区の理化学研究所発生・再生科学総合研究センター＝2014年1月28日）
４月９日、大阪で開かれた不服申し立ての記者会見で、小保方晴子は数カ月前の過熱する報道について質問され、一瞬、かつての笑顔を取り戻した。
■煽ったのは誰だ
若手女性研究者が、ノーベル賞級の発見―。１月29日、テレビ画面に映し出されたのは、有名ブランドの服飾品を身にまとった30歳のあどけない姿だった。小保方人気は瞬く間に沸騰、マスコミはその姿を追いかけ、発表の２日後には理化学研究所広報室が「報道の自粛」を呼びかける事態となった。
だが、２月に入ると暗転。論文の切り貼り疑惑などがネット上を飛び交い、２月18日には理研が調査委員会を発足させることになる。
なぜ、小保方はこれほど注目を集めたのか。過熱したマスコミ報道も問題視された。その後、「理研広報室のメディア戦略だった」という指摘も出た。共同著者の発生・再生科学総合研究センター副センター長の笹井芳樹が、京都大学教授の山中伸弥のｉＰＳ細胞への敵がい心から、必要以上に持ち上げたという声もある。そして国民も、低成長が続く閉塞感の中で、小保方の登場に喝采を送った。
だが、「若き科学界のスター」を渇望していたのは、間違いなく理研を筆頭にした科学技術の世界だった。過酷な待遇と競争にさらされて、日本の若き「博士」たちは未来を描きにくくなっている。
■88％が任期制
「今、理研の30代の研究者は、精神的に追い込まれている。非常に危険な状態だと思う」。理研のグループリーダーは、自らが採用している若手研究員の置かれた状況に危機感を抱いている。
理研の研究員は2800人を数えるが、その88％が任期制で採用されている。任期は３～５年のケースが多い。小保方は５年を期限（任期）として、１年ごとに契約している。任期は１回だけ更新できるが、多くの任期制研究員は１期で理研を去ることになる。
若手の研究者に挑戦の場を与える──。そんな高邁な趣旨が込められた任期制だが、その後の仕事が見つからない研究者があふれている。
日本で研究を続ける場合、35歳がターニングポイントになる。大学で助教になるか、研究所や企業の研究職に就職しないと、その先はポストを探すことが難しくなる。そもそも博士課程を修了すると30歳近くの年齢になるため、理研に入った研究者は、任期が切れた後に不安を抱く。「小保方さんが登場した時は、これで任期制が見直されるのでは、と期待した。だって、ノーベル賞を取るかもしれない人を、５年でクビにできないでしょう」（理研の研究者）
だが、ＳＴＡＰ論文問題が噴出し、若手研究者の夢もついえようとしている。
そもそも、基礎研究は成果を生むまでに長い時間が必要とされる。なぜ理研で終身雇用になる道が、これほど狭く閉ざされているのか。
現在、理研の終身雇用の研究者は330人程度で、主任研究員などごく一握りの研究者に限られている。しかもこの数は減少傾向にある。背景には、人件費の問題がある。終身雇用職員の給与は、国からの運営費交付金で支払われる。だが、独立行政法人の中期計画で、人件費の削減目標が設定されている。
■「５年で全員が入れ替わる」
理化学研究所の本所正門（埼玉県和光市）
一方、任期制の研究員の給与は、プロジェクトに投入される予算や、科学研究費助成事業（科研費）、補助金などから支払われることになる。科研費が急激に伸びているため、任期制の研究員は増え続けている。だが、プロジェクトが終わってしまえば、給与の原資がなくなる。理研で任期制の比率が増え続けるのは、こうした収入の構造が背景にある。
「研究の現場は、５年経てば全員が入れ替わる。こんな巨大研究組織は世界でも珍しいのではないか」。理研横浜研究所に在籍していた研究員は、その現実に憤り、大学の研究室に戻った。任期制の優秀な研究員が次々と去っていく一方で、一部の終身雇用の研究員は居座り続ける。若手研究者の間では、この枠を「座布団」と呼んでいる。
「高齢の研究者がやめないから、座布団があかない」。定年が60歳から65歳に延長されたことで、その座を狙っていた若手研究者が行き場をなくしている。
今、理研の若手研究員の中では、給与を外部資金に切り替える動きが出ている。理研の研究室にそのまま勤めながら、雇用先だけを変更するわけだ。ちなみに、理研に勤務する外部研究員の人数は3000人にのぼり、理研が雇用する研究員を上回っている。
■ポスドク１万人計画
理研の任期制研究員がこれほど増加した源流には、国の科学技術をめぐる施策がある。1996年、科学技術基本計画が作成され、17兆円という巨額の予算がついた時、もう１つ大きな仕掛けが動き出していた。
「ポストドクター等１万人支援計画」
博士号取得者が増える中で、その就職先が問題になっていた。そこで、大学や研究機関に雇用資金を配布して、若い博士を任期制で採用するポスドク制度に目を付けた。この数を５年間で１万人にするという計画だった。「生みの親」と言われる加藤紘一は、当時、自民党の政調会長として科学技術の振興にのめり込んでいた。
「東京大学の先生から、当時7000人だったポスドクを１～２割増やしてほしいと言われてね。博士号を取った若い研究者が、アルバイトをしないと食っていけない状態だった。もしポスドクが増えたら研究の世界が一変するというから、仲間の議員を説いて回った」
だが、当初の予想をはるかに超えるインパクトを科学技術界にもたらす。５年後を目指した計画は、４年で１万人を達成。その後もポスドクは急増し、１万5000人を超えた。その象徴が、理研の研究現場だった。
「私が言い出したから、責任があるんだけどね。科研費でポスドクを採れるようにしてくれないかと日本学術振興会の理事長に言ったんだ」
理研の理事長だった有馬朗人は、増え続ける科研費に目を付けていた。そして、管轄する日本学術振興会に働きかけた。理研は74年からポスドクを採用する制度を設けるなど、若手の活用を進めていた。その後、ポスドクをはじめとする任期制の研究者が、理研に急増していった。
■理研毒茶事件
その象徴が、97年に埼玉県和光市の本所（本社）に設立された脳科学総合研究センターだ。数百人に上る全研究員を、年俸制の契約雇用で採用した。これが、後に理研が日本各地で新設する研究センターのモデルとなった。
理研の脳科学総合科学センター（埼玉県和光市）
この時、今の事態を予感させる事件が起きていた。99年６月、脳センターの研究室のポットにアジ化ナトリウムが混入され、お茶を飲んだ研究員が救急車で運ばれている。結局、犯人が捕まらず未解決になっているが、この時、契約雇用による研究者のストレスが問題視された。その後、相談員制度を導入するなど、対応策がとられている。
毎年の契約更新は、基礎研究という地道な作業を続ける者にとって大きな精神的なプレッシャーとなる。理研の30代前半のある研究員の自宅は、研究所からわずか10分の距離にあり、そこを往復する日々を送っている。生命科学の研究に取り組むが、論文を仕上げるために数年かかるという。だが、自分の思ったような結果が出てこない。そうしているうちに、任期が迫ってくる。
■「辞めたきり行方不明になる」
「何か生活に変化を付けないと、狭い世界にのめり込んでいく」。任期が近づけば、次の職を探さなければならない。だが、気持ちの切り替えが難しいという。「辞めたきり行方不明になる人が少なくない」とこの研究者は打ち明ける。
ポスドクを終えると、大学に戻って教授を目指すケースが少なくなかった。だが、その選択肢も年々、難易度を増している。
日本のトップ研究所とされる理研には、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大の出身者が多い。ポスドクを終えた後は、出身大学に戻れなくても、地方国立大学や私立大学のポストに就く道が開かれていた。
「だが、今では地方大学でも、その出身者が教授職を占めるようになってきた。そうなると、彼らが指名する准教授や助教もオセロゲームのようにひっくり返り、他大学が入り込む余地がなくなっていく」（理研チームリーダー）
この現象は、トップ大学出身者が多く集まる理研にとって、厳しい現実を突きつける。
そして、理研離れが静かに進んでいる。
「今、博士号をとって、理研を第１志望にする人は少ない。腰を据えて研究を続けることができない現実は、大学の研究室にも知れわたっているから」。そう言う30代の理研の研究者は、定年制の研究職が多い経済産業省所管の産業技術総合研究所に応募した。だが、理学系のため専門分野が合わず、採用を断られたという。
また、ある研究者は、民間企業の営業職を希望したが、大学院で博士号を取得していることが、逆に作用した。「プライドが高く、コミュニケーション能力に欠けるから扱いにくい人材だと受け取られてしまう」。結局、内定が取れず、一度、米国に渡って、今は理研に任期制で働いている。
■博士倍増計画
理研の30代を中心とする若手研究者は、急激に膨張する科学技術予算が産み落とした「科学技術バブル世代」と言える。
それは、小保方の歩んだ軌跡と重なる。
ゆとり教育が始まった80年代に生まれ、2002年、早稲田大学理工学部のＡＯ（アドミッションズ・オフィス）入試の１期生として入学。そのまま、早大の大学院に進学する。
折しも、91年から文部省（現文部科学省）が進めた大学院重点化施策（通称「博士倍増計画」）によって、大学院生が10万人から26万人に急増していた頃だった。そのため、国立大学でも博士課程の大学院生の定員を埋めきれない時代が到来した。
■最終学歴に箔を付ける
東大大学院理学研究科を卒業した理研の研究員は、こう打ち明ける。「大学入試の偏差値では20ぐらい低い大学からも院生を集める。その多くは学歴に箔を付けることしか考えていない。でも、教授も人数合わせで採用しているから、教育するつもりがない」
こうして、学生と教員の利害が一致して、十分な教育を受けたとは言い難い博士が大量に生まれていった。ある私立大学の教授は、博士取得者の歓送会で、こう漏らした。「昔は博士と言えば、文字通り、何でも知っている博識のある人のことだった」
歴史を振り返れば、ポスドク１万人計画は、その５年前に文部省が描いた博士倍増計画の受け皿を作るびほう策に見える。事実、博士を取得したが、大学や民間企業で定年制の職に就けない人の一時避難場所として使われている。
■終身雇用への道
制度の設計者たちは、いら立ちを隠さない。
ポスドク１万人計画を描いた加藤紘一は、４年で達成した後に東大を訪れて、その成果を質問した。すると、こう答えが返ってきた。「いや、研究施設が老朽化しているからダメでした」。この一言で、加藤はすっかりやる気がうせたという。
理研理事長として、ポスドクを積極的に採用した有馬も、「計画より行き過ぎた」と述懐する。そしてこう提案する。
理研理事長を務めた有馬朗人氏
「今の理研はポスドクだけに頼り過ぎている。テニュア（トラック）を増やして、責任ある研究者を作っていくべきだ」。テニュアトラック制度とは、博士課程を修了した若手研究者で、任期の間に一定の成果を出していれば終身雇用の職を用意するというもの。この制度を導入すれば、優秀な人材が集まり、腰を据えて研究に取り組む環境が整うという。
だが、そのためには理研の収入構造を見直すという抜本的な組織改革が必要となる。ひいては、予算の付け方など、日本の科学技術政策の転換にもつながっていく。
■現代の203高地
この大手術なしでは、理研に注ぎ込む巨費が、細切れになって消えていく構図は解消されない。今の理研は全体の収入こそ大きいが、全国に散らばる研究所で1000を超えるプロジェクト（外部資金分）を抱える。その下に大量のポスドクを採用し、期間を区切って小刻みにカネを分け与えている。そのため、中途半端な研究で終わり、大きな成果が上がらない。
「理研のやり方は、203高地の乃木将軍のようだ」。理研の元研究者はそう表現する。兵（若手）を突撃させるが失敗して撤退、するとまた次の兵を送り出す。結果的に、多くの犠牲者を生み出す。
それでも、乃木希典は203高地を一度は奪取した。理研の問題は、その攻めるべき頂さえ見えていないことかもしれない。
＝敬称略
（編集委員 金田信一郎）
